メタバース 仮想通貨 NFT

最近なにかと、

NFT(非代替性トークン)

が話題となっています。

そして、仮想通貨のブロックチェーン技術と、NFTの技術が活用されているのが、

メタバース(仮想空間)

メタバースの世界と仮想通貨の親和性が高そうだというのは、我々一般人でも分かる、イメージ通りのことですね。

この仮想空間、仮想通貨の世界が、実社会と同様の価値をもつことになりそうだというのが、ここ最近のホットな話題。

メタバースの世界に、世界中の人々が、自分の分身のアバターを使って入っていって活動する。

そして、メタバースの世界の中で、芸術作品やサービスなどのNFTを、仮想通貨を使って売買しする。

そのNFTでも仮想通貨でも、メタバースの世界のみならず、現実世界でも価値がある。

こうなると、仮想の世界と現実の世界の境が無くなってしまいますね。

10年、20年前まで漫画や映画、SF小説の中だけのものだったのが、実現しています。

この流れ、目を離せませんね。


NFT 仮想通貨

現在、中国の国営放送の新華社通信が、ニュースに関連するNFTを無料で発行すると発表したことが話題になっています。

この、

「ニュース・コレクタブル」

と題したニュース関連のコレクションは、新華社通信のアプリにより、無料で配布されるとのこと。

現在、中国では、仮想通貨に関するものはすべて禁止となっていますが、そこへきてこのNFTの配布には、ちょっとびっくりですね。

NFTと仮想通貨ほど、親和性の高いものもないように感じますが、そこは無料だから、支払いが発生しないので問題はない、ということでしょうか。

仮想通貨とその周辺のものを一切禁止して、かたやNFTを国営メディアで配布するというこの中国の動き、矛盾とは言えなくても、相反する動きのように感じます。

今後、中国国内でのこうした動きには、注目いきたいですね。


仮想通貨 確定申告

仮想通貨の売買をしている方々が、注意しなくてはいけないのが、確定申告ですね。

仮想通貨取引において、確定申告が必要となるのはどういうときか、その際の税額の計算方法など、見ていきたいと思います。

まず念頭に置いておくのは、

仮想通貨を持っているだけでは申告は必要ない

ということです。

売買において、利益が出た場合に申告が必要となります。

会社員など、お勤めで給与所得のある人は、年間20万円以上の利益が出たら、申告することになります。

その他、家族の扶養に入っている奥さん、学生さんなどは、33万円以上の利益が出たら申告。

自営業の人は、利益の額に関係なく申告が必要です。

これらを確認し、必要な場合は確定申告しませんと、脱税ということになってしまいますので、軽く考えずにすべきことをしっかりしなくてはいけませんね。



メタバース NFT 仮想通貨

デジタル世界の流れは、あまりに速いものがありますね。

仮想通貨、メタバース、NFTなどについて、各界の識者たちは今後の予想をどのように考えているのか。

今年も残すところあとわずかとなり、来年の予想をチェックしてみました。


仮想通貨について

ビットコインは、もはや株式よりも主要なポジションを占める可能性がある。

DeFi(分散型金融)の普及がすすみ、いままで例を見ないほど巨額のハッキング犯罪が起こる恐れが高まる。

イーサリアム が、プルーフ・オブ・ステーク(ブロックチェーン技術による分散型管理) への移行により、これまでにない価格上昇がおこりそうである。


NFTについて

投資家が本格的にNFTに投資することになり、ボットによって大量購入するようになる。


メタバースについて

リモート勤務をしている フォーチュン500に列する暗号関連の企業は、メタバースに正式な本社を設置するようになってくる。

仕事をメタバースによってする人々が増えてくる。

先々、ウェブを使う場合、メタバースがインターフェイスになってくる可能性がある。


このように識者たちは、メタバース、NFT、仮想通貨について予想を立てています。

こうしたプラットフォームの中の世界では、仮想通貨なしには語れないことになっていますね。


NFT 仮想通貨

ここのところ、ITの周辺のみならず、一般のニュースでも、

NFT

という言葉がさかんに取りざたされています。

NFTとは、

Non-Fungible-Token

代替不可能なトークン

という意味。

トークン

という言葉も、ひんぱんに使われるようになってきましたが、これは、デジタル上の証明、といった意味ですね。

例でいいますと、デジタル上の創作物、デジタルで作られた芸術などに対して、これは自分の所有物である、自分の創作物である、と証明する証拠のデータ、ということです。


今年の3月にデジタルアートについて話題となったニュースが。

芸術家の

BEEPLE

の、デジタルアート作品のNFTが、約75億円で売れました。

ここで購入者に引き渡されたものというのは、

Beeple さんの作品のJPEG

作品の所有権を証明するトークン

このふたつなんですね。

NFTがこれから世界で活用されることになってきますと、こうしたデータ上、ネット上で利用されるものと相性が良いのが、仮想通貨となってきます。

仮想通貨の利用が当たりまえになってくるというのは、こうした周辺技術、デジタル技術の発達が起爆剤になるのでしょうね。